【就活生・転職者向け】デジタルマーケターの仕事について詳しく解説（事業会社編）

前回、デジタルマーケターは大きく分けて２つの立場があると解説した上で、【広告代理店編】の記事で広告代理店勤務のデジタルマーケターの仕事について紹介しました。

【就活生・転職者向け】デジタルマーケターの仕事について詳しく解説（広告代理店編）

今回の記事では事業会社のデジタルマーケターについて解説していきたいと思います。

事業会社のデジタルマーケター

事業会社のデジタルマーケターは、メーカー企業など自社商品やサービスのプロモーションを行います。つまり、例えば化粧品会社が自社商品を売るためにWebプロモーションをするイメージです。

事業会社の中にも、実際の集客方法は異なっており大きく分けて3つのタイプがあります。

①～③のケースについて、それぞれ解説した上でメリット・デメリットについても紹介していきます。

①自社で広告運用をしているケース（インハウス運用）

広告運用を100%自社で行っているインハウス運用のケースは珍しいです。

なぜなら、広告運用は高い専門性も求められる上に、扱う広告媒体や商材にもよりますが一人で完璧に広告運用ができるまで1年以上かかる場合もあるからです。

広告代理店出身者ばかりを寄せ集めた組織であれば話は別ですが、未経験者が多く広告運用に習熟した存在が一人もいない環境の場合はインハウス運用は不可能に近いです。

②広告代理店へ広告運用を委託しているケース

自社では一切広告運用を行わず、100％広告代理店へ運用を委託しているケース。

会社規模が小さく一人が複数の業務を兼務しているようなベンチャー組織によく見られる。

広告代理店からあがってくる細かい運用報告を受けて社内へ共有する業務がほとんど。

③一部を自社運用をおこなっていて残りを広告代理店へ委託しているケース

半インハウス化を行って広告を運用しているケース。

組織としては、経験の浅いメンバーよりも2年以上の広告運用経験があるメンバーの方が多いケースが多いです。

代理店への委託料金は、発注金額が大きいほど支払い額が大きくなるので、メガ媒体（GoogleやYahooの検索広告など）のみインハウス運用で行っている企業が多いかもしれません。

まとめ：事業会社のデジタルマーケターについて

インハウス化されている組織と代理店に委託している組織とでは、経営視点でみた際の費用面での違いだけでなく、個人のスキル・知識などの視点でみた自己成長面に大きな差があることが理解いただけたかと思います。

この記事をご覧になられている方は、きっとデジタルマーケターという仕事に興味を持たれていることと思います。

また、すでに就活や転職活動されいる方もいらっしゃるかもしれません。

マーケターとして何をしたいかにもよりますが、事業会社でデジタル広告の知識や運用のスキルを身に付けたいと考えている方であれば、その会社が広告運用を「インハウス化されているかどうか」がとても大事なポイントになります。

募集要項などに「デジタルマーケターになりたい方」と聞こえの良いフレーズが書かれていることが多いですが、それだけを鵜呑みにして入社すると危険ですので慎重に就活・転職活動をしてくださいね。